適応障害の診断書と退職｜まず受診を、伝え方・休職・傷病手当金まで

わたしも以前、毎朝ベッドから起き上がれなくなった時期がありました。「仕事を辞めたい」と頭ではわかっているのに、上司に言い出せず、気づけば眠れない、食べられない、涙が止まらない。そんな状態が続いていました。

つらいですよね。今このページを開いているあなたも、似た苦しさを抱えているのかもしれません。

先に大切なことをお伝えします。「適応障害かもしれない」と感じたら、自己判断せず、まず心療内科や精神科を受診してください。適応障害かどうかの診断も、診断書を出すことも、医師が行うものです。自分で判断したり、自分で診断書を書いたりするものではありません。診断書は退職そのものに必須ではありませんが、休職や手当の手続きで役立つことがあります。休職か退職かの選択は、主治医とよく相談しながら決めていきましょう。

適応障害かもしれないと感じたら、まず何をすればいい？

まずは医療機関の受診です。一人で抱え込まないことが何より大切です。

「これって適応障害なのかな」と検索を重ねるうちに、自分で結論を出してしまいたくなる気持ち、よくわかります。でも適応障害かどうかは、症状や経過を診たうえで医師が診断するものです。インターネットの情報や自己チェックは、受診の後押しにはなっても診断の代わりにはなりません。

つらいときに頼れる相談先を整理しました。

• 心療内科・精神科・メンタルクリニック（診断・診断書の発行ができる）
• 厚生労働省「こころの耳」（働く人のメンタルヘルス情報・相談窓口の案内）
• 「まもろうよこころ」（厚生労働省のこころの相談ポータル）
• 職場の産業医・保健師（在籍中で相談しやすい場合）

体調が思わしくない日は、予約だけでも先に取っておくと、受診へのハードルが少し下がります。

適応障害の診断書は誰が出すもの？自分で用意できる？

診断書を作成・発行できるのは医師だけです。本人が書いたり、家族が代わりに用意したりすることはできません。

適応障害の診断書は、心療内科や精神科を受診し、医師があなたの状態を診たうえで「医学的に必要」と判断したときに発行されます。診察を受けずに診断書だけ手に入れる、という方法はありません。だからこそ、最初の一歩は受診になります。

診断書には一般的に、病名や症状、療養が必要な期間の見込みなどが記載されます。記載内容は医師の判断によります。「適応障害」と決めつけて書類を求めるのではなく、まずは今のつらさを正直に医師へ伝えることから始めましょう。

診断書のもらい方は？受診から発行までの流れ

受診して医師に相談し、必要と判断されれば発行してもらえます。流れはおおむね次のとおりです。

1. 心療内科・精神科を予約し、受診する
2. 今の症状やきっかけ、生活への影響を医師へ伝える
3. 休職や退職を考えている場合は、その意向も率直に相談する
4. 医師が必要と判断すれば診断書を作成してくれる
5. 受け取った診断書を、勤務先や保険の手続きで使う

診断書の費用は医療機関や書式によって異なるため、受付で確認してください。即日発行できる場合もあれば、後日になる場合もあります。どんな目的で必要か（休職用か、傷病手当金用かなど）を伝えると、適した内容で作成してもらいやすくなります。

休職と退職、どちらを選べばいい？

これは主治医と相談しながら、あなたの状態に合わせて決めるのが基本です。一人で、あるいは追い詰められた状態だけで結論を出さないでください。

休職と退職は、どちらが正解ということはありません。今の体調、職場との関係、生活の見通しによって、向いている選び方が変わります。判断材料を表に整理しました。

項目	休職	退職
雇用関係	続く（在籍したまま療養）	終了する
戻る場所	復職の可能性を残せる	同じ職場へは戻らない
収入の支え	傷病手当金の対象になり得る（要件あり）	在職中の傷病手当金は終了。要件次第で継続給付の可能性
主な相談先	主治医・会社の人事や産業医	主治医・必要に応じて専門家
注意点	制度や期間は会社の規定による	退職後の生活設計を併せて検討

迷ったときは「今すぐ職場から離れて休むこと」を優先するのか、「いったん籍を残して様子を見る」のかを、医師に率直に話してみてください。療養の見通しは医学的な判断が大きく関わります。

適応障害で退職することは法律的に問題ない？

問題ありません。退職は働く人に認められた権利です。

期間の定めのない雇用契約であれば、民法第627条により、退職を申し入れてから原則2週間が経過すれば雇用契約を終了できます。体調を理由に辞めることをためらう必要はありません。

「診断書がないと辞められないのでは」と心配する方もいますが、診断書は退職の必須要件ではありません。ただし、休職を経て退職する場合や、傷病手当金などの手続きでは、診断書が役立つ場面があります。会社の就業規則に退職の申し出時期が定められていることもあるため、可能なら一度確認しておくと安心です。

適応障害での退職や休職を、どう伝えればいい？

体調を理由に療養が必要であることを、無理のない範囲で伝えれば十分です。詳しい病状をすべて説明する義務はありません。

伝え方に正解はありませんが、心身がつらいときは短く、要点だけで構いません。例として次のような形があります。

• 「体調を崩しており、医師から療養が必要と言われています。退職（休職）させていただきたいです」
• 「主治医と相談のうえで判断しました。手続きについて教えてください」
• 対面がつらい場合は、メールや書面で意向を伝える

直接伝えるのが難しい、相手の反応が怖い、連絡を取ること自体が体調を悪化させる。そう感じるなら、無理に対面しなくて大丈夫です。書面や、後述する退職代行といった方法もあります。あなたの心と体を守ることを一番に考えてください。

適応障害で退職すると傷病手当金はもらえる？

傷病手当金は健康保険の制度で、一定の要件を満たした場合に支給されるものです。受け取れるかどうかは個別の状況によるため、加入している健康保険で必ず確認してください。

一般的に、業務外の病気やケガで療養のため働けず、連続して休んだうえで給与の支払いがないなどの要件があるとされます。ただし要件や金額、期間の扱いは制度や個々の状況によって異なります。ここでは「もらえる・もらえない」を断定できません。

• 加入先（協会けんぽ、勤務先の健康保険組合など）の窓口で要件を確認する
• 全国健康保険協会（協会けんぽ）の案内ページで制度の概要を確認する
• 申請には医師の意見（証明）が必要になるため、受診時に相談しておく
• 退職後の継続給付には別の要件があるため、退職前に確認しておくと安心

お金の不安は療養の妨げになりやすい部分です。早めに窓口へ相談しておくと、見通しが立てやすくなります。

退職代行は使ってもいい？選ぶときの注意点は？

退職代行は選択肢の一つです。良し悪しではなく、あなたの状況に合うかどうかで考えてみてください。

職場に連絡するだけで動悸がする、上司の顔を思い浮かべるだけで涙が出る。そんなときに、自分の代わりに退職の意思を伝えてくれるサービスがあります。ただし、運営の種類によってできることが違う点には注意が必要です。

• 弁護士が行う退職代行：退職の意思伝達に加え、未払い賃金などの交渉も対応できる
• 労働組合が運営する退職代行：団体交渉として一定の交渉ができるとされる
• 民間業者の退職代行：あくまで「退職の意思を伝える」連絡の代行が中心

ここで大切なのが弁護士法第72条です。弁護士でない者が、報酬を得る目的で法律事務（交渉など）を業として行うことは禁止されています。民間業者が会社と「交渉」してしまうと、この非弁行為にあたるおそれがあります。退職金や有給の交渉が必要そうなら、弁護士や労働組合が関わる形を検討するのが安心です。

退職代行が体調を必ず良くするわけではありませんが、職場とのやり取りの負担を減らす手段にはなり得ます。利用する場合も、退職の判断自体は主治医と相談しながら進めてください。

よくある質問

Q. 適応障害かどうか、自分で判断してもいいですか？
自己判断はおすすめしません。適応障害かどうかの診断は医師が行うものです。気になる症状があるときは、心療内科や精神科を受診して相談してください。ネットの情報は受診のきっかけにはなりますが、診断の代わりにはなりません。

Q. 診断書がなくても退職できますか？
できます。退職は権利であり、診断書は退職の必須要件ではありません。ただし休職や傷病手当金などの手続きでは診断書が役立つことがあるため、必要に応じて医師に相談してください。

Q. 退職を伝えてから何日で辞められますか？
期間の定めのない雇用契約の場合、民法第627条により、申し入れから原則2週間で契約を終了できます。会社の就業規則に申し出時期の定めがあることもあるため、可能なら確認しておくと安心です。

Q. 適応障害で辞めると傷病手当金はもらえますか？
傷病手当金は健康保険の制度で、要件を満たした場合に支給されます。受け取れるかは個別の状況によるため、加入先の健康保険や全国健康保険協会の窓口で必ず確認してください。ここで断定はできません。

Q. 心も体も限界で、どうしたらいいかわからないときは？
一人で抱えないでください。心療内科・精神科のほか、厚生労働省「こころの耳」や「まもろうよこころ」では、働く人のこころの相談窓口を案内しています。つらいときほど、まず誰かに話すことを大切にしてほしいです。

まとめ

「適応障害かもしれない」と感じたら、まず受診すること。診断も診断書も医師が行うものであり、自己判断や自分で書くものではありません。休職か退職かは主治医と相談して決め、退職は権利として認められています。傷病手当金は要件があるため加入先で確認を、退職代行は状況に合えば選択肢の一つになります。あなたが安心して休めることを、心から願っています。

🍀 陽菜からあなたへ：起き上がれなかったあの朝のわたしに、もし声をかけられるなら「えらいよ、よく毎日頑張ってきたね」と伝えたいです。今つらいあなたも、もう十分すぎるほど頑張ってきました。受診も、休むことも、辞めることも、あなたを守るための前向きな一歩です。どうか自分を責めないで、まずはひと息ついてくださいね。